人財派遣や職業紹介を行う静岡のサン・プランナーの最新情報|【終了致しました】テレワークで経営課題を解決!テレワーク導入セミナー開催のお知らせ

最新情報|一覧

informationセミナー情報

【終了致しました】テレワークで経営課題を解決!テレワーク導入セミナー開催のお知らせ

経営者・人事・総務担当向け

《参加費無料》沼津市で企業成長を導く経営セミナーを開催します!

テレワークで経営課題を解決!テレワーク導入セミナー

・開催日時:2022年11月11日(金) 14:00~16:00(開場13時30分)

・会場:プラサヴェルデ4階 407会議室

・開催形式:対面・オンライン ハイブリッド開催

・講師:常葉大学経営学部学科長 小豆川 裕子様

・対象者:沼津市内企業の関係者様

・駐車場:有

・参加費:無料

▶申込フォーム:https://forms.gle/ANRP6RhPJw3uxKuw7

【セミナー概要】

テレワーク導入セミナーでは、働き方改革に伴うテレワークの立ち位置から、そもそもテレワークは浸透しているのか、実際取り入れてみるとどうなのか、沼津市内企業の実例を取り上げながらわかりやすく説明いたします。

「テレワークって難しそう・・・」

「費用が・・・」

と心配な点があげられるテレワークですが、実はとても中小企業にとって行う上で利点があるのはご存じですか?

導入にあたってのポイント・アドバイス、さらには助成金のことまでこのセミナーを受講していただければテレワークの概念が変わること間違いなし!テレワークに興味のある方はもちろん、そうでない方も大歓迎!

▶申込フォーム:https://forms.gle/ANRP6RhPJw3uxKuw7

【講師】

小豆川裕子氏

【経歴】

常葉大学経営学部教授・経営学科長(静岡)。

(株)ニッセイ基礎研究所、(株)NTTデータ、(株)NTTデータ経営研究所等を経て2017年9月より常葉大学に勤務。博士(学術、東京大学)、修士(経営学、筑波大学)。

専門は知識資産経営、地域経営、テレワーク等。日本テレワーク学会副会長、富士市中小企業等振興会議会長。内閣府、総務省、厚生労働省、静岡市、静岡商工会議所等委員を歴任。

【主な著書・論文等】

・Hodaka Nakanishi& Yuko Shozugawa“The Use of Crowdsourcing as a Business Strategy”Advances in Software Engineering,
Education, and e-Learning,pp.971-984. Springer, November 2021

・「働き方改革時代の行政の業務改革戦略-職員減、働き方改革に対応したAI、RPA、IoTなど進化するBPR!』(共著)学陽書房 2019年6月

『ソーシャルキャピタルと経営-企業と社会をつなぐネットワークの研究』

(共著)ミネルヴァ書房 2018年12月

『テレワークが未来を創る-働き方改革で実現するトランスボーダー社会』(共著)インプレスR&D,2015年5月

『企業テレワーク入門』 (共著)日本経済新聞社、1999年7月

・「これからのテレワークの考え方」(特集:新しい働き方とは),保健の科学(Vol64)pp.370- 375.

・「BCPとテレワーク:業務を継続するための環境整備」(特集:災害に備える),情報の科学と技術 Vol.70(9),pp.447- 449,2020年9月

・「スマート自治体への転換と働き方改革(テレワーク)」(特集:スマート自治体への転換と自治体法務),季刊自治体法務研究2020秋号 (No.62) pp.22 – 26. 2020年8月

<<主催>>

沼津市主催

運営受託:株式会社サン・プランナー

<<出演>>

講師:小豆川裕子氏

<<参加方法>>

▶申込フォーム: https://forms.gle/ANRP6RhPJw3uxKuw7

本セミナーは対面とオンラインのハイブリッド開催になります。

オンラインで参加頂く方には開催までにご登録いただいたメールアドレス宛に【視聴URL】を送付します。

<<本件に関するお問い合わせ>>

株式会社サン・プランナー

地方創生事業部 セミナー担当

TEL:055-920-5030

MAIL:contact@sunplanner.co.jp

お申し込みはこちらから

タイトル
必須 企業名・団体名
必須 氏名
必須 フリガナ
必須 電話番号
必須 メールアドレス
必須 メールアドレス確認
個人情報の取り扱い

当社は、お客様の個人情報を、「お問い合わせ等フォームにおける個人情報の取り扱い」に定めるところに基づき取り扱い、営業上のご案内(広告・宣伝のメールマガジン含む)を行う場合があります。

必須
戻る
  • HUMAN RESOURCE
    CONSULTING

    人財
    コンサルティング

    人財コンサルティング

  • BUSINESS
    CONSULTING

    業務
    コンサルティング

    業務コンサルティング

  • RECRUIT
    CONSULTING

    採用
    コンサルティング

    採用コンサルティング

  • REGIONAL REVITALIZATION
    CONSULTING

    地方創生
    コンサルティング

    地方創生コンサルティング